1/17 路徳社 モーニングNEWS

引用:路徳社LUDE Media
編集:重生 校正:香柏樹
翻訳:RyouTb


1.習近平加速マスターは今日も地下にこもる


◆路徳社が毎回習近平の状況について報じているのは、爆料革命が得た情報の正確さを示しているのと同時に、今の米国の滅共作戦に合わせている。これも習近平が顔を出さない重要な原因の一つである。

◆習近平は怯えており、この二日は指示一つ出していない。彼はトランプ大統領が最も厳しい手段に出ないことを賭けており。また、バイデンが大統領になったあと状況を好転させてくれることを待っている。


2.米国務省が再度新型コロナの由来についての声明を発表


◆米政府は、新型コロナの発生源について透明かつ徹底した調査を行うことを改めて求め、WHOと中共に以下の問題を解決するよう促した。

①武漢ウイルス研究所(以下、WIV)で最初の感染が発生した際の状況について:パンデミックが起きる前、WIV内部の何名かの研究者何が感染していた、その症状は疑わしいものであると同時に、中共は虚偽な主張をしたため、徹底した調査を要求する。

②「RaTG13」と「機能獲得」に関するWIVの研究:WIVの研究者は2016年からRaTG13の研究を開始し、1月末に新型コロナがRaTG13由来であると主張した。WIVはそれと関連する研究については非常に不透明であるため、徹底した調査を要求する。

③WIVと軍事研究との機密関係:WIV自身は民間機関だが、WIVは出版物や機密プロジェクトにおいて中国軍と協力してきた。2017年以降、WIVは中国軍に代わって動物実験を含む機密研究を行っている。

◆WHOが中国に調査へ行った際、WIVを調査したことは一度もない。だが、本声明はWHOに対し、中共の武漢ウイルス研究所を徹底的に調査するようにと促している。

◆この記事の内容からも分かるように、秋にはすでに新型コロナがばら撒かれている、このことから中共が人をウイルス研究に利用していたことをほのめかしていることが分かる。

◆閻麗夢博士はライブ放送で、中共は少なくとも2度ウイルスをばら撒き、1回目は効果が思わしくなかったため、2回目では大量にばら撒いたため今回のパンデミックにつながったと述べていた。

◆中共は1月末にやっと新型コロナはRaTG13から由来していることを「確認」した。だが、WIVは2016年からすでにRaTG13などについて機能獲得研究を行っていた、そのため当ウイルス及びその他のウイルスの情報を公開しなければならない。

◆WIVは中共と密かに協力して動物実験を行っている。そのためWIVは中共と関係することが分かり、新型コロナも中共軍と関係があるとされている。

◆米国は文書の最後に、新型コロナは本来回避可能なものであり、中共の一連の隠蔽工作が世界的な感染拡大につながったと結論づけている。米国はウイルスのサンプル、実験室の記録、関係者、目撃者、内部告発者など関連するすべての情報を提出するよう改めて要求した。

◆閻麗夢博士は1月19日の放送で新型コロナの真相について触れていた、中共は痛いところを突かれたため、中共は新型コロナはヒトからヒトへ伝染すると認めざるを得なかった。中国共産党のウイルスが人から人へと渡されることを公表しなければならなかった。

◆閻麗夢博士は渡米後、ある米国のトップ生物兵器専門家らが参加する極秘会議に出席し、その専門家らに新型コロナ製造の全過程を紹介した時、生物兵器専門家らは、中共がウイルスを見つけるために様々な生物を使った動物実験を行い、その中から毒性と感染力の強いウイルスを見つけ出そうとしていることに非常に驚いていた。

◆米国は持っている証拠、専門家の意見、軍事情報と一連の論理で、十分に新型コロナは中共が発動した生物兵器攻撃であることを証明できる。だから米国政府が公式サイトを通じてWHOと中共に徹底的に調査するように求めることができた。

◆閻麗夢博士がもし1月19日に世界に真相を伝えていなかったら、中共は間違いなく3月まで隠蔽していた。彼らは1月に先進国らの医療資源を買い占めていた、もし3月まで隠蔽していたら、西側諸国のほとんどが崩壊し、人類が存亡の危機に直面していただろう。

◆中共は今、新型コロナを自然由来説にするのはすでに不可能なことを悟っている、そのためワクチン開発中での不注意による流出にしようとしている。しかし新型コロナは伝染期間中にその毒性と感染力がどんどん強くなっている、これは自然の摂理と著しく矛盾している、これこそが生物兵器の特徴である。米国はこれから何日以内に必ず中共ウイルスに対して厳しい措置を取る、皆さんもしっかり心の準備を。


3.米国が1000以上の中共軍と関係する企業を再び発表


◆米国務省は1月14日に1000社を超える中共軍と関係する中共国の企業を発表した。

◆米国はすでにこれらの企業は中共が海外から金を吸い上げる道具であることを完全に認識している、だから中共国が推している軍民統合企業を徹底的に潰そうとしている、米中のデカップリングは進行している。

◆これらの制裁が発令されれば、トランプ大統領が中共を米国の敵だと定義すれば、バイデンが大統領になったところでそれを変えることはできない、必ず中共に対して手を下さなければならない。


4.オブライエン米国家安全保障担当大統領補佐官による重要な演説


◆米国家安全保障担当大統領補佐官オブライエンは15日、中共からの物品やサービスの輸入を最小限に抑え、現在の中国は米国の国家安全保障上での最大の脅威である。

◆北京は、米国は彼らの地域的、世界的の支配にとっての主な障害だと考え、米国に対して有利となるため、彼らは中共の軍民融合(MCF)政策やその他の戦略に大量の資金を投じている。

◆中華人民共和国は米国政府の情報システムを標的に、ネットワークやその他の手段を使って、人事の記録や軍事情報、及びその他利用可能なデータを収集している。したがって、米国は米国の利益を守るために、それに応じた行動をしなければならない。

◆中共はトランプ大統領が米国内に対し、極端な政策を打ち出すことを期待していたと同時に、バイデンが大統領に就任した後、新たな米中関係を築くのを期待している。しかし、今トランプ大統領はウイルスという最強のカードを使い、全局面を動かした。

◆米国が中共が海外に配置した全ての企業と資産を正確に打撃を与えることができたのは、爆料革命の戦友が信頼できる情報を提供しているおかげと、米国政府に中共の計画が理解できるように、戦友たちがこれらの文書を懸命に翻訳したおかげである。

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