日本のマスコミは腐っている

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作者:Kana2020 (ヒマラヤ東京櫻花団)

爆料革命が掲げた13日間のマスコミ戦を通じて、世界を代表するマスコミ、例えばツイッタ-、ユーチューブ及びフェイスブックがどれだけ腐っているのかは戦友らがご理解できただろう。それに、日本のマスコミが今回のアメリカ大統領選に関する報道は殆ど偏向報道で、一色バイデン氏を押し、トランプ氏を叩かれてきた。左翼のマスコミをはじめ、右寄りのマスコミもいち早くバイデン氏の勝利宣言を報道した。郵便投票を含め、大量の不正投票に関する報道は多少あるが、トランプ大統領のフェイクニュースばかり流されている。まさかのフェイクニュースのオンパレードである。

フリーアナウンサーの小林麻耶さんが11月12日木曜レギュラーとして出演していた情報ワイドショー番組「グッとラック!」(TBS系)について番組降板を言い渡された。表の理由としてスタッフとのトラブルが背景にあるとしている。実際に先週同番組で彼女はバイデン氏のセクハラと彼の子供の薬物中毒についてコメントし、二人から選ぶとしたらトランプ氏とコメントした。これこそ彼女が降板された本当の理由ではないかと思われる。放送作家・TV局の意向や方針と異なる発言やコメントをすれば、干されるのは今に始まったことではないのだ。なぜかというと、日本のテレビ各局には外国資本が入っているからだ。

フジテレビは30% ソースはABC(民主党系)

日本テレビは22% ソースはNBC(民主党系)

TBSは14% ソースはCBS(民主党系)

テレビ朝日13%  電通は20%

特に電通は政商の色が付いた企業だと知られている。電通は広告代理店の世界ランキングでも5位に入るほど、日本を代表する会社である。電通と政党の関係は極めて近い。政党も広告を出すが、電通に限らず広告代理店に発注をする。原資はもちろん税金である。2007年に「税金で政党CM 自民・民主とも100億円超」という記事があった。税金を使って政党はテレビCMを打って、結構大きい額を電通などが受けているというお金の流れがある。例えば、自民党が広告費を出して、電通が中に入りマスコミに広告出稿する。この場合、マスコミ企業はある意味で、自民党からお金をもらっているので、ニュースなどで自民党の悪口を言いにくくなる。つまり、自民党にマイナスな報道をしたら、自民党からの広告費がもらえなくなる。電通的にも自民党の広告費をもらえないのは困るから、ある種の癒着が行われてしまう。それで、自民党に有利な情報が流されて、不利な情報が隠されている。政党の広告費使途は情報開示が足りないし、結局どういう発注関係にあって何に使って何をしているのかわからないままだ。

右寄りのマスコミは極わずかだが、民衆からの応援メッセージは少なくないのだ。有識者たちはリアルのアメリカ大統領選の情報を流し、フロォワー達は日本マスコミの偏向報道を批判してきた。郵便投票をはじめ、多くの不正疑惑をはっきり調査し、大統領の座は誰の手に入るか法律に任せるべきだという意見が多かった。そして、トランプ大統領への応援メッセージも多く、再選したら日本にも有利だと考える方が少なくない。この間、トランプ大統領は中共国人民解放軍の近代化を支援していると分析した中共国企業31社への証券投資を禁じる大統領令に署名した。これはトランプ政権が本格的に中共を消滅する大きなメッセージを出していたと捉えてよいだろう。31社は米国防総省が、中共国軍事技術の発展に役立っていたり、国から支援を受けているとみなした企業である。監視カメラ大手の杭州海康威視数字技術や、通信大手の中国移動通信、中国電信などが対象に含まれるとみられる。来年1月から新規投資を禁じるほか、すでに投資している個人や企業には、2021年11月までの処分を求めている。トランプ政権は中共国軍が民生技術を活用し、軍備の近代化を進める国家戦略「軍民融合」に力を入れていると分析している。大統領令は「中国が軍民融合の国家戦略によって軍産複合体の規模を拡大させている」と指摘した。当該企業が人民解放軍の軍事力強化や諜報活動を「直接的に支援」しているとみて、金融市場を通じた資金供給を遮断することを狙っている。しかし、日本のマスコミは殆ど報道しなかった。マスコミはバイデン氏の既成事実を作ろうと、必死になっている。こうした動きの裏にはウォール街や大資本の利害関係が存在するからだ。まさかマスコミではなく、マスゴミになってしまった。

こういう時こそ、GTV&GNEWSに真実があることは世界の人々によく知られ、信頼を得たのだ。今後もGTV&GNEWSを通じ、戦友らが世界に真実を発信し続けることに頑張ろう。

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