路德社タイムズ 6月9日

1.ポンペオが再び、中共がわざとウイルスをばら撒いたことについて公言(6/7夜↓)

2.バノン「右派は爆料革命側に立つようになる」

3.米国がハッカーに支払われたビットコインを取り返す(6/8朝↓)

4.バイデンの顧問がFOXで、中共の実験室を徹底的に調査することについて討論

5.Sellin大佐「閻麗夢博士の夫は3月、米国に到着している」

6.米上院が米中技術のデカップリングを促進する「米国イノベーション・競争法案(USICA)」を可決(6/8夜)

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1.ポンペオが再び、中共がわざとウイルスをばら撒いたことについて公言

★ポンペオはFOXのインタビューで、中共がわざとウイルスをばら撒いたのかどうかを調査するために、『9.11委員会』のような機関や調査チームを設置すべきであり、そうしないとパンデミックが再び発生する可能性があると司会のマリアの観点に同意した。ポンペオはまた、米国はすでに多くの情報を握っていると語った。

◆トランプ政権はウイルスの調査チームを設置しなかったが、バイデン政権は必ず中共ウイルスの脅威に対応するために、超党派のウイルス調査チームを設置する。米国は必ず中共はわざとウイルスをばら撒いたのかどうかをはっきりさせるだろう。

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2.バノン「右派は爆料革命側に立つようになる」

★バノンがWarroomで、予想通り、ウイルス起源の真相が隠しきれなくなったとき、左派は中共を捨て、罪をトランプ大統領に擦り付け、トランプ大統領の防疫が行き届かなかった、中共に対して甘すぎたと非難する。

右派の大物たちが次々爆料革命、新中国連邦の1周年記念式典に参加したのは、爆料革命、閻麗夢博士、路徳社の『1月19日の放送』はトランプ政権と右派が民主党に反撃する最もいい証拠だからである。

◆バノンは番組で「ファウチとコリンス(NIH所長)は去年トランプ大統領に、中共ウイルスは自然由来であり、感染拡大しないと伝え、爆料革命は嘘つきであると伝えたこと」を明確に指摘した。

民主党はすべてがバレたと知り、すべての責任をトランプ大統領に押し付け、トランプ大統領の防疫が行き届かなかったと中傷した。そのため、民主党に反撃するため、今の右派は爆料革命、新中国連邦と緊密に連携を取る必要がある。

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3.米国がハッカーに支払われたビットコインを取り返す

★【6/7 ロイター通信】米司法副長官リサ・モナコは、捜査当局が現在価値230万ドルに相当する63.7のビットコインを押収したことを発表した。

このビットコインは、先月、コロニアル・パイプラインがハッキングを受け、米国東海岸のガソリンスタンドが大規模なガソリン不足に陥ったあとに支払われている。

今回の押収は、米国史上で最も破壊性をサイバー攻撃を仕掛けたハッカーに打撃を与えた。

◆このニュースは、米国がすでにクラッキング能力を持っていることを検証するだけでなく、米国の司法制度がビットコインをクラッキングすることの合法性をすでに認めていることを明らかにした。

中共は長年にわたってダークウェブとビットコインを利用して、数えきれないほどの悪事を働いてきた。今回の事件によって証明されたのは、米国はダークウェブやビットコインを悪用するすべての犯罪組織をいつでも調査することができるようになったことである。

だが、米国は合法的に取引されているビットコインを簡単にクラッキングすることはない。

◆米国が近頃、世界に向けて様々なハイテクノロジーを示しているのは、中共に対する警告そのものである。

日本、韓国、インドなどのインド太平洋の国々が米国のハイテクノロジーを目にすれば、必ずすぐに米国との同盟を選び、中共に対抗するようになるだろう。

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4.バイデンの顧問がFOXで、中共の実験室を徹底的に調査することについて討論

★WHOの顧問Jamie MetzlがFOXのインタビューで以下のように述べた

「我々が直面している問題はWHOでもなければファウチでもない、中共である。サンプルの破壊を含め、記録の隠蔽、世界中の中共科学者への禁止令、問題視する中共国の記者への監禁など、中共は今まで大量の真実を隠蔽した。

中共国が調査を許さない姿勢を見せれば見せるほど、その怪しさが増し、我々は深く考える必要がある。

中共が調査を受け入れたくないのは、彼らはウイルスがどのように発生したのかを知っているからである」。

◆米国の左右両派は論争と討究という形で、中共ウイルスの真相調査において、意見が一致している。

もし中共が調査を拒否すれば、米国は無理やり中共に調査を受けさせるような行動に出る。これこそが中共ウイルスに対して取るべき正しい態度である。

真相が徐々に明らかになりつつある、中共が懸命に真相を隠蔽する行為は逆に、中共ウイルスは中共の実験室由来の生物兵器であるのではないか?と、米国の疑心を更に抱かせてしまう。

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5.Sellin大佐「閻麗夢博士の夫は3月、米国に到着している」

★Sellin大佐はツイートで「閻麗夢博士の夫がこっそり米国に来ていた。彼は何しに来たのか?彼を米国で働く手配をしたのは誰なのか?彼は中共のスパイなのか?彼が米国にいるのは、閻麗夢博士を脅かすことになるのか?我々は彼が米国に来た目的を明かすために、更なる努力をしなければならない」。

◆Sellin大佐は情報機関のトップとして、これらの問題の答えをとっくに知っている。

Pereraが米国に来たのは間違いなく任務がある。今年の3月、閻麗夢博士の夫Pereraが米国に入ったときから、米軍情報機関に監視されている。

閻麗夢博士もこのことをずっと知らなくて、Sellin大佐の情報獲得能力に驚いている。

◆Pereraも中共の『十面埋伏の計』の一つの計略である。中共がどんな謀略を使おうと、爆料革命はそれに関する情報を握っている。

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6.米上院が米中技術のデカップリングを促進する「米国イノベーション・競争法案(USICA)」を可決

★【6/8 大紀元】今週火曜日、米上院で支持68票、反対32票で、中共国との技術競争に備えた包括的な法案、2021『米国イノベーション・競争法案(USICA)』が可決された。

この法案は米中競争の多くの分野をカバーしており、また、世界的のチップ不足問題にも対応している。

◆『USICA』は米中間の科学技術のデカップリングを推進するために、2000億ドル以上の資金を割り当てている。中共国と引き続き協力するいかなる機関もこの資金を手にすることはできない。

これは、米国のすべての科学研究機関が中共国と境界線を引くことを意味する。

◆中共は、『USICA』が中共の科学技術、国際外交、宇宙開発、チップ、5G無線、米国製品の購入、サイバーセキュリティ、人工知能、無人機、医療研究など多くの分野を網羅していることに気づいたようで、中共公式メディアである『環球時報』は、『USICA』は中共国を干渉する悪法であると批判した。

『USICA』は米国史上、特定の国を対象とした珍しい法案であり、米国式の「国家動員」的な戦略である。これは米国が組織的な立法によって「中共国を制する時代」が切り開かれたことを示している。

◆米国は『無限辺境(Endless Frontier Act)』を用いて中共の『超限戦』に対抗している。つまり、『無限』を持って『超限』に対抗している。

これは米国が中共の超限戦への反撃である。中共を米国の生態圏から完全に追い出そうとしている。

中共は米国に落とし穴を掘っているつもりだが、最終的に自分自身がすでに大きな落とし穴の中にいることに気づく。

Himalaya Moscow Katyusha (RU) RyouTb

HOKKYOKU KAMIKAZE

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